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必要性の高まる耐震補強のリフォームに係る工法と実績
必要性の高まる耐震補強
阪神淡路大震災から東日本大震災、熊本地震と大きな地震に見舞われ、さまざまな被害を目のあたりにしてきました。こうした状況の中で、構造物の耐震化や免震構造といったことが、さらに重要視されるようになってきています。特にマンションのような構造物、一般の住宅のように、日々生活している環境が地震で失われてしまえば、被害をさらなるステージに引き上げてしまうことになるでしょう。そうならないようにするためにも、地震に耐えることができる構造にしたりすることが重要なのです。
免震構造の場合、既存の建築物に適用することは容易ではありません。基礎構造との関連が強くあるため、リフォームで考えるのであれば、耐震補強ということになるでしょう。
耐震補強とは何かといえば、その名の通り地震に耐える補強をするということです。既存の建物に対して、リフォームの段階で構造を地震に耐えることができるように改修してしまうというのが目的になります。さまざまな工法が考えられるようになり、適用できる建造物も広がってきました。
しかし、どんな構造物でも採用するべきなのかといえば、これもまた違います。構造物として、十分な強度がある場合には、耐震補強をする必要はありません。その度合いを測るのが、耐震診断です。
耐震診断にもいろいろな方法があり、図面から判断する方法もありますし、実際の構造物を検査し、その状況を判断する方法もあります。コンクリート構造物の場合では、壁の一部を切り取ってみて、コンクリートが中性化して強度を失っていないか検査するという方法も重要です。
かつては、100年以上持つことがコンクリート構造物だといわれてきましたが、現在はその半分も持たないと考えられています。それが、酸性雨等によって引き起こされる中性化という現象です。アルカリ性を保たなければいけないコンクリートが、中性化してしまうことで劣化していきます。これを耐震診断で測ることで、耐震補強の計画を考えることは、とても重要な意味があるといえるでしょう。
数多くある耐震補強の施工方法
リフォームによって耐震補強を取り入れる方法はいろいろとあります。小学校をはじめ公共機関などでよく見かけるのが、壁に筋交いを入れるブレース工法です。鉄骨でブレース構造を作り、コンクリートの柱の間に入れることで、建物が揺れてよじれる力に耐えられるようにします。上の階から伝わる圧力にも強くなる方法のため、どうしても弱い窓など開口部のある壁に用いると効果的です。構造壁となっている壁でも、耐震性を失いつつあるのであれば、こうした鉄骨ブレースを入れて補強するという方法も有効でしょう。さらに、駐車場のように、柱はあるが耐えられる壁はないといった場合でも、鉄骨構造を追加させるだけで、高い耐震性を得られるようになります。
この鉄骨ブレース工法にもいろいろな種類がありますが、内部のスペースを使ってしまうというのが問題です。そこで、壁の外側から補強しつつつないでしまうというのが、アウトブレース工法となります。この方法の場合、柱自体も補強の鉄骨を入れますし、基礎が弱い場合には、外側から杭を打ってつなぐことも可能です。
柱の補強としては、鉄骨巻き立て工法があります。首都高速などをはじめ利用されている方法ですが、工法によってその目的が異なる点に注意が必要です。柱が折れたりしないように巻きたてる方法もあれば、柱を補強し強固な柱を作る方法もあります。鉄板だけではなく、カーボン繊維を巻き付け、補強する方法もメジャーな方法です。耐震補強と一口に言っても、本当に多くの工法が存在するといっていいでしょう。
どんなところを施行するのかが重要
耐震補強のリフォームの問題として、どうしても部材にクローズアップされるということが挙げられます。鉄骨ブレース工法をとるとしても、鉄骨だけで耐えられるわけではありません。これをコンクリートの柱とつながなければ、耐震性の高い壁にしたとは言えないでしょう。アウトブレース工法の場合も同様で、ボルトで壁とつなぐだけでは意味がありません。一体の躯体構造を作らなければ、振動を受けた時に元の躯体とアウトブレース、これをつなぐボルトとばらばらに振動を受け耐えなければいけないからです。柱の巻きたて補強にしても、鉄板を巻きたてれば、その中はただの空洞です。そこに強度のあるモルタルを使ったりして、初めて成立するということを忘れてはいけないでしょう。カーボンを巻きたてる場合にも、接着剤の力がなければ、何の効力も発揮できません。
一般家庭の耐震補強のリフォームでも同様です。優れた部材のカタログがあったとしても、施工がひどければ効果を発揮するどころか、改悪のリフォームになってしまいます。そのため、耐震補強をするのであれば、信頼がおける業者に依頼し、実績等も確認する必要があるといえるでしょう。工法を考える以上に、こうした確認が重要な意味を持っていることを忘れてはいけません。
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