最新の機器を使用し、あらゆる角度からビル・マンション・戸建住宅という建物を診断し、納得のいくまで分かりやすくお伝えしています。
建物の調査・診断に見落としがあると、工事のムダになりかねません。 当社は、最新の診断技術を採用し、細心の注意を払っています。調査・診断の結果は、長期的な視野にたった分析を行い、「調査・診断報告書」と「長期修繕計画書」を作成。建物の老朽化と機能を延命させ、維持コストを合理的に運用するために大きな役割を果たしています。
また、工事中も様々な試験を繰り返し、建物や設備の機能を最大限に回復させることに最善の努力を尽くしています。
近年の国内外に頻発する大地震の影響で「耐震診断」に対する注目度が非常に高まっています。従来から商業ビルにおいては耐震診断・耐震補強が比較的多く行われてきていますが、共同住宅に関してはその費用の問題もさることながら、占有部の補強工事の困難さから現実性が乏しい分野でした。しかし、防災行政の重要性の観点から行政側の耐震診断・耐震補強工事への助成制度の充実が図られたことに起因して、共同住宅の耐震診断の実施も近年増加傾向にあります。
現在、建物の耐震設計の基本となるのは、1981年6月に施行された所謂「新耐震設計法」であり、それ以前に設計・建設された建物は現行基準に適合しない所謂「既存不適格建物」として耐震性能の確認が望まれています。既存不適格建物の耐震性能は耐震診断基準に基づく耐震診断によって数値的に評価することが可能です。先の兵庫県南部地震を機に1995年12月に「耐震改修促進法」が施行され、その後の助成制度の拡充により、近年耐震診断・耐震改修の流れが一層加速されるようになりました。
1980年以前、特に1970年以前の建物
1981年以降の建物でもバランスの悪い建物は被害を受けた
●平面経常が不整地
代表的な耐震診断および耐震補強工事の実績をご紹介します。（2016年3月現在）
